社外マフラーと車検、輸入車オーナーが知っておきたい音量規制のポイント

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走行サウンドにこだわって社外マフラーへの交換を検討する輸入車オーナーの方は少なくありません。ただし、マフラーは車検で必ずチェックされる項目のひとつで、基準を超えると不合格になります。この記事では、音量規制の基本的な考え方を整理します。

マフラーが車検でチェックされる理由

車検では、保安基準第30条にもとづいて、消音器(マフラー)の騒音の大きさと、騒音を防ぐ構造が確認されます。あわせて、道路交通法でも、消音器の切断や騒音低減機構の取り外しは「整備不良」として扱われます。見た目や音の好みだけで選ぶと、知らないうちに基準から外れてしまうことがあるため、注意が必要な項目です。

近接排気騒音の基準値はどう決まるか

現在の基準は、車種ごとの固定値ではなく、「新車時の値+5dB以下」という相対値で決まる仕組みです(平成28年規制以降の四輪車の場合)。たとえば乗車定員10人以下の乗用車では、新車時の値が91dB以下であれば96dB以下、91dBを超える場合は新車時の値に5dBを加えた値が基準になります。車両の区分によって基準値は変わるため、「◯◯dB以下なら通る」と一律に判断できない点には注意が必要です。

「性能等確認済表示」のあるマフラーなら安心なのか

交換用マフラーの中には、登録機関が性能を確認した「性能等確認済表示(認証プレート)」付きの製品があります。ただし、この表示があれば何でも安心というわけではありません。表示には対応する原動機型式が記載されており、自分の車の型式と一致していなければ、適合の証明にはなりません。購入時は、対応車種・型式をあわせて確認することをおすすめします。

社外マフラーに交換する際に輸入車オーナーが注意したいこと

輸入車は、国内の認証制度に対応した製品が見つかりにくい場合もあります。交換を検討する際は、車検対応をうたう製品であっても、年式・型式が自分の車に合っているかを販売店に確認しておくと安心です。基準に適合しない状態で公道を走ると、不正改造として罰則の対象になる可能性もあるため、音の好みだけで判断しないことが大切です。

まとめ

社外マフラーの音量規制は、固定値ではなく「新車時の値+5dB」という相対的な基準で判断されます。認証プレート付きの製品でも、型式の一致確認が欠かせません。車検前にマフラーを交換する予定がある方は、事前に整備工場や専門ショップに相談しておくと安心です。

次回以降も、輸入車の車検にまつわる実践的な情報を、元ディーラー営業の視点から発信していきます。

出典

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